実際に悪質なリフォームにひっかかってしまった方の多くは
「うちだけは大丈夫」
そのように思っていたはずです。ここではその代表的な例を紹介します。また、万が一、このようなケースにひっかかってしまった場合、特定商取引法に基いてクーリングオフできるケースもあるので、その際は消費者センターに相談するのがいいでしょう。

ここでは悪徳業者のタイプとケーススタディを紹介します。

一見親切そうなのに、家に上がるや一変、契約するまでは帰らないといった強引な営業や、「このままでは、近いうちに家が崩れる」など、なかば脅しに近い話をする脅迫めいた営業に押し切られるのだけはさけましょう。
実際、契約して工事に至ったとしても、明らかにずさんな手抜き工事で、苦情を伝えても「工事は完了しまた」と言って全く対応してくれないパターンが多い。
また、高齢者の方への訪問営業が目立つのも特徴。
対応方法としてはとにかく契約をしないこと。夜遅くまで居座られ「帰ってください」と言っても「契約するまで帰らない」などと言い出したりして、帰らない場合は警察に通報した方がいいでしょう。

この「点検商法」のセールスマンは対応が親切で丁寧なので騙されていることに気づかないヒトも少なくありません。手口としては、まず「無料で点検します」という、つい承諾してしまう所からはじまり、点検後、「土台がズレているので耐震工事をしたほうがいい」、「屋根の瓦に問題があるので大雨が降ったら雨漏りになる」と不安をあおった後、「今なら特別価格で…」と1人で判断せざる得ない状況下で契約を迫るものです。また、 この「点検商法」も1人暮らしや留守番をしている高齢者が多く被害に遭っています。
対処の方法としては、建物の点検に関しては専門の資格を持った建築士さんなどにしてもらうことです。

これは典型的な「見本工事商法」のパターン。他にも「チラシ用に載せる写真を撮らせてくれたら大幅に割引きします」、「新しい塗料を普及させたいのでお試し価格にしておきます。見本工事しませんか？」などいろんなバリエーションのセールストークがあるので注意が必要です。
また、その後に次々と追加工事を要請してくるので気をつけましょう。
ここで一番大切なのは冷静に判断すること。割引き料金が適正か？　もともとの工事料金が適正か？　など確認することも重要になってくるのはもちろん、工事内容が適正なものかの判断も考えなければいけないでしょう。

塗装に失敗しないために、場面ごとにチェックしておきたいポイントをチェックシートにしてまとめました。

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